飲食店が活用すべき“フードシェアリング”
2020年07月25日
飲食店は、今後もしばらく新型コロナウイルス感染拡大が継続することを見越して、“フードシェアリング”を活用すべきです。
これは、コロナ禍の飲食店における悩みを解決してくれるサービスであり、そのサポートを行う企業も続々と増えています。
詳しく解説しますので、興味がある方はぜひご覧ください。
フードシェアリングの概要
コロナ禍の飲食店では、客足が伸びないことによって、食材の余りが大量に発生しています。
また、発注量を減らそうにも、いつ客数が増え始めるのか読めないため、なかなかそこの判断は難しくなっています。
このように、飲食店で売れ残ってしまった食材を、リーズナブルな価格で販売するサービスが“フードシェアリング”です。
ここ最近、フードシェアリングを仲介してくれるサービスはかなり増加しているため、代表的なものをいくつか紹介しましょう。
①TABETE
飲食店が活用すべきフードシェアリングの代表的な仲介サービスには、まず“TABETE”が挙げられます。
これは、“株式会社コークッキング”が提供するもので、食材のロスが考えられる場合にサイトに情報を掲載し、閲覧した顧客に買い取ってもらえる仕組みです。
食材の受け取りは店舗で行われますが、事前にクレジット決済されるため、店舗での現金のやり取りはありません。
また、飲食店は初期費用無料で活用でき、なおかつ初期設定を実施する必要もないため、コロナ禍の今にピッタリのサービスだと言えますね。
ちなみに、当サービスには2年の実績があり、総登録者数（顧客）は約25万人、掲載店舗数は約800店舗にも上ります。
朝日新聞や産経新聞、日経トレンディなど、さまざまなメディアでも取り上げられ、“山崎製パン”や“イオンベーカリー”といった大手企業も利用しています。
②Reduce GO
飲食店が活用すべきフードシェアリングの仲介サービスには、“Reduce GO”も挙げられます。
これは、飲食・小売店向けの余剰食品削減サービスで、食材の廃棄を減らすことにより、Co2とエネルギー消費の削減にも貢献しています。
利用の流れとしては、まず余剰食品をサイト・アプリ上で公開し、近隣の顧客等からの注文に応じて食品を手渡します。
また、テイクアウト利用者は指定した時間内に食品を受け取りに来店するため、非常に効率的ですね。
余剰食品を少しでも提供・掲載することで、材料費分以上の収益が得られる可能性もあるため、飲食店はぜひ活用しましょう。
③tabekifu
“tabekifu”も、飲食店が活用すべきフードシェアリング仲介サービスの1つです。
これは、ロスに繋がる可能性のある料理を1日1食以上提供することで、飲食店が効率的に利益を上げられるサービスです。
ウェブで店舗登録をした後、提供可能なメニューをアップし、顧客に提供します。
また、tabefuku収益の一部は、“国連世界食糧計画”などの団体に寄付されるため、飲食店は食材ロスを減らし、利益を挙げられるだけでなく、社会貢献もできます。
食品ロス解消に繋がる料理の他、ドリンク等（アルコール以外）も掲載できるため、使い勝手は抜群ですね。
もちろん、飲食店は当サービスを0円から活用できるため、このタイミングで使わない手はありません。
ちなみに、tabekifuには、有料のオプションサービスもあります。
具体的には、写真撮影やコメント作成（400字）などがあるため、より顧客に良い反応をしてもらいたいという飲食店は、ぜひ利用を検討してみてください。
まとめ
ここまで、コロナ禍の飲食店が活用すべき“フードシェアリング”について解説してきましたが、いかがでしたか？
全国的にコロナ感染者数が増え続けていることを考えると、飲食店における食材ロスは、今後もしばらく発生する可能性が高いでしょう。
ただ、発注量を減らすのもそれはそれでリスクが高いため、飲食店はフードシェアリングの仲介サービスによって、状況を好転させられるように工夫しましょう。
