飲食店の宣伝活動に利用したいSNSの特徴

2020年09月09日

line

コロナ禍の飲食店は、店頭の看板やホームページだけでなく、他にもさまざまなツールを使用して、宣伝活動をしなければいけません。
そんな飲食店の宣伝活動に利用したいツールの1つに、“SNS”が挙げられます。
ここからは、各SNSにどんな特徴があるのかについて解説しますので、いくつかピックアップして活用してください。


①LINE

 

飲食店の宣伝活動に利用したいSNSとしては、まず“LINE”が挙げられます。
これは、2020年6月時点で、8,400万人もの国内月間アクティブユーザー数を誇る、国内最大級のSNSです。
ビジネス向けアカウントの“LINE@”は、ユーザーに向けて一斉にメッセージやLINE限定クーポンを送信できる上に、ポイントカード作成などの機能も備えています。
また、LINEの一番の強みは、やはり全世代でほぼ利用率に差がないというところです。
つまり、若い方から高齢の方まで、幅広く宣伝広告が可能なツールだということです。
1対1のコミュニケーションにも強いため、固定客を獲得したい飲食店にとってはピッタリのSNSだと言えるでしょう。

 

②Twitter

 

飲食店の宣伝活動に利用したいSNSとしては、“Twitter”も挙げられます。
Twitterは、国内月間アクティブユーザーおよそ4,500万人（2020年6月時点）を抱えるSNSで、ニュース性や拡散性が強いのが特徴です。
そのため、コロナ禍ならではの個性的なサービスや、魅力的な割引サービスなどを行っている飲食店は、ぜひ利用すべきでしょう。
また、情報の届く範囲が広く、リツイート機能を使えば自然な店舗PRが可能になります。
ちなみに、ユーザーの年齢層は30代前半までが全体の50%と、若干若い世代に偏っている傾向にあります。

 

③Instagram

 

飲食店が宣伝活動に利用すべきSNSには、“Instagram”も挙げられます。
これは、画像がメインのSNSであるため、店舗の世界観やブランドを表現する場所としては、非常に適しています。
また、自店のターゲット像に近いフォロワーの数を増やせるというところも魅力でしょう。
もちろん、国内月間アクティブユーザー数は3,300万人（2020年6月時点）と、SNSとしても規模も申し分ありません。
ユーザーの年齢層に関しては、30代前半までが全体の60%ほどを占めています。

 

④Facebook

 

飲食店が宣伝活動に利用したいSNSには、“Facebook”も挙げられます。
Facebookは、原則実名登録のシステムを採用しているため、高い信頼性を持っています。
また、他のSNSと比較すると、しっかり記載された文章を読むユーザーも多いです。
これは、利用する年齢層が若干30代後半以降に偏っていることが理由だと考えられます。
ビジネスや友達の繋がりも強く、国内月間アクティブユーザー数も2,600万人（2020年6月時点）と多いため、他のSNSと併せて利用すれば、宣伝効果はより高くなるでしょう。

 

⑤YouTube

 

飲食店が宣伝活動に利用したいSNSには、“YouTube”も挙げられます。
YouTubeは、今や動画サイトのイメージが強いですが、“動画系SNS”の1つにカテゴライズされるものです。
世界一の検索エンジンである“Google”が運営するものであり、アカウントを作成すれば、動画をメインに投稿することが可能です。
また、YouTube最大の特徴は、やはり投稿した動画を閲覧してもらうことで、収益を得られる可能性があるという点です。
チャンネル登録者数や再生回数、動画の内容など、あらゆる条件をクリアしないと収益化はできませんが、一度チャレンジしてみるのも面白いでしょう。
ちなみに、ユーザーの年齢層は圧倒的に10代、20代に偏っているため、若い方をターゲットにしたいという飲食店は、必ず採り入れるべきだと言えます。

 

まとめ

 

今回は、飲食店が宣伝活動に利用したいSNSにスポットを当てて解説してきましたが、気になるものはありましたか？
これまで、SNSの利用に抵抗を感じていたという飲食店のオーナーも、今や選り好みできるような状況ではなくなってきました。
したがって、コロナ禍を“良い機会”と捉え、このタイミングでSNSでの宣伝活動をスタートさせることをおすすめします。